娘の中学校で頻発する窃盗事件の真相に迫る【横浜の素行調査事例】

当事務所に相談に来られたのは、横浜市青葉区にお住まいの40代のご夫婦でした。中学2年生の娘さんが学校で窃盗被害に繰り返し遭っており、しかもその内容が非常に不気味だとのことで、深刻な表情でお話をされていました。

「娘の私物が何度も盗まれているんですが、どうも様子がおかしくて心配なんです」

お話を詳しく伺うと、娘さんは過去1か月の間に2回、非常に不可解な盗難被害に遭っているとのことでした。最初は体育の授業で使用した後の汗で湿った体操服、次に部活動で使用済みのタオルと上履きが盗まれたそうです。特に異常だったのは、どちらも娘さんが実際に身に着けて汗をかいた直後の物品ばかりが狙われていたことでした。

依頼の背景:不気味な窃盗の実態

「普通の泥棒なら、お金になりそうなものを盗むと思うんです。でも娘の場合、使用済みのタオルや体操服ばかりで...」

特に不審だったのは、盗まれる物品の傾向でした。新品や高価な物には一切手をつけず、娘さんが実際に使用した直後の、身体に直接触れて汗や体温が残っている物品のみが狙われていました。同じ教室に高価な時計やアクセサリーを置いている生徒もいるのに、それらには見向きもせず、なぜか娘さんの使用済みの衣類やタオル類のみが持ち去られているのです。

また、娘さんによると、机の引き出しが荒らされた際も現金や貴重品には手をつけられず、普段使っているリップクリームやヘアゴムだけがなくなっていたそうです。このような選択的な窃盗は、金銭目的ではない異常な執着があることを強く示唆していました。

学校側の対応:軽視される被害

ご夫婦が学校に相談したところ、担任からは「物の管理をもっと気をつけるように」「思春期にはよくあること」といった対応しか得られなかったそうです。校長に直接相談しても「いたずらの範疇だろう」として、防犯カメラの設置や本格的な調査には消極的でした。

「これは単なる窃盗ではなく、娘が何者かに狙われているのではないかと思うんです。でも学校は真剣に取り合ってくれません」

実際、娘さんは最近「誰かに見られている気がする」「変な視線を感じる」と話すようになり、学校に行くことを嫌がる日も増えてきたそうです。

疑いの視点:学校関係者への着目

お話を詳しく伺う中で、一つの可能性が浮上してきました。このような犯行は、学校内の事情に詳しく、生徒の行動パターンを把握している人物でなければ困難だということです。

特に、女子更衣室や体育館への出入りが自然にできる立場の人物である可能性が考えられました。清掃業者、用務員、あるいは部活動の指導者など、学校関係者が関与している可能性を視野に入れる必要がありました。

「そういえば、最近気になることがあるんです。娘が『用務員のおじさんが変』と言っていて」

詳しく話を聞くと、40代くらいの男性用務員が、娘さんだけに特別に親しげに声をかけてくることが多いそうです。他の生徒には普通に接しているのに、娘さんにだけ「○○ちゃん、今日も可愛いね」「いつも見てるよ」などと個人的な発言をしてくるとのことでした。

さらに、娘さんが体操服を盗まれた翌日、その用務員が「体操服なくしちゃったんだって?」と声をかけてきたそうです。娘さんは担任にしか報告しておらず、まだ学校全体には知られていない状況だったため、なぜ用務員が詳しい状況を知っているのか非常に不審に思ったとのことでした。

調査依頼の決断:子どもを守るために

ご夫婦は警察への相談も検討されましたが、被害金額が少なく、明確な証拠もない状況では、積極的な捜査は期待できないと判断されました。また、学校側の協力も得られない中で、個人として事実を確認する必要があると考えられました。

「このままでは娘の身に何かもっと深刻なことが起こるかもしれません。まずは事実を把握したいんです」

私たちとしても、成人による未成年者への異常な執着行動の可能性があることから、適切な範囲での調査が必要と判断し、ご依頼をお受けすることにしました。

調査計画の策定:慎重な行動観察

調査対象を疑いのある用務員男性に設定し、公道からの行動観察を実施することにしました。学校内での調査は不可能ですが、退勤後の行動パターンから、異常性を確認できる可能性があります。

調査は学校周辺の公道のみに限定し、プライバシーに最大限配慮しながら実施する計画を立てました。調査期間は1週間とし、平日の退勤後を中心に、不審な行動がないかを観察することにしました。

学校側からの協力は期待できないため、公道からの観察のみに限定し、探偵業法の範囲内で適切に調査を実施することを原則としました。

調査開始:公道からの観察

まず用務員の基本的な行動パターンを把握するため、学校周辺の公道からの観察を開始しました。退勤時刻や使用車両、帰宅ルートなどを確認することが目的でした。

数日間の観察により、対象者は青葉区内在住で、軽自動車を使用して通勤していることが確認できました。また、退勤後の行動にいくつかの特徴的なパターンがあることも判明しました。

決定的証拠:ストーキング行為の確認

調査開始から3日目、重要な発見がありました。用務員が勤務終了後、学校周辺を徒歩で回遊し、生徒の下校時間に合わせて学校近くにいることが確認されました。

特に問題だったのは、娘さんの通学路上で待機しているような行動が確認されたことです。娘さんが通る時間帯に合わせて、コンビニエンスストアの前や公園のベンチに座り、明らかに特定の生徒を待っているような様子でした。

このような行動は、単なる偶然や通常の生活行動とは考えにくく、意図的な待ち伏せ行為と判断されました。

追加調査:行動パターンの確認

継続調査により、用務員の退勤後の行動に一定のパターンがあることが確認されました。毎日ではありませんが、週に数回は学校周辺や通学路での待機行動が見られ、これらは明らかに特定の生徒に対する異常な関心を示すものでした。

また、このような行動は計画的で、単なる偶然や通りがかりではないことが、複数回の観察により明らかになりました。

調査報告:深刻な事態の確認

1週間の調査を終え、私たちはご夫婦に詳細な報告を行いました。動画記録約4時間分の証拠と、そこから抜き出した重要場面の静止画をもとに、用務員による計画的なストーキング行為が行われている可能性が高いことを確認したとお伝えしました。

特に重要だったのは、娘さんの自宅を監視している現場の写真と、行動パターンの詳細な記録でした。これらの証拠により、学校内での窃盗行為と、校外でのストーキング行為が同一人物によって行われている可能性が極めて高いことが示されました。

「やはり娘の直感は正しかったんですね。ゾッとします」とお母様は震え声で話されていました。

緊急対応:段階的な安全確保

調査結果の深刻さを受けて、私たちは段階的な対応を推奨しました。まず警察への相談、次に学校側への報告、そして娘さんの安全確保のための具体的措置を講じる必要がありました。

ご夫婦は翌日、収集した証拠とともに最寄りの警察署に相談に行かれました。ストーキング行為の証拠があることから、警察は事案を受理し、対象者への注意喚起と行動確認を行うことになりました。

学校側への報告も行われ、該当用務員の配置転換と、校内セキュリティの強化が検討されることになりました。

その後の展開:適切な措置と解決

警察の対応により、用務員への注意喚起が行われ、その後の調査で学校内での不適切な行動が確認されました。娘さんの私物については、一部が返却され、残りについては処分されていたことが判明しました。

用務員は最終的に依願退職という形で学校を去り、娘さんおよび家族への接近を控えるよう指導されました。また、転居により物理的な距離も確保されました。

学校側は保護者への説明を行い、今後の再発防止策として職員の行動管理強化と、校内監視体制の見直しを実施しました。

娘さんの心のケア:専門的サポート

事件解決後、娘さんは心理的なショックを受けており、専門のカウンセラーによるケアを受けることになりました。幸い、深刻な心の傷になる前に事態が発覚したため、適切なサポートにより徐々に回復されているそうです。

「怖い思いをしたけど、きちんと解決してもらえてよかった」と娘さんも安堵の表情を見せているとのことです。

探偵としての所感:早期発見の重要性

この事例では、保護者の方が娘さんの異変に敏感に気づき、適切な行動を取られたことが最良の結果につながりました。もし放置されていたら、より深刻な事件に発展していた可能性があります。

子どもが「何となく気持ち悪い」「嫌な感じがする」と訴えた際は、その直感を軽視せず、大人が真剣に向き合うことの重要性を痛感しました。

学校安全管理の課題

今回の事件は、学校における職員の素行管理と、児童・生徒の安全確保体制に大きな課題があることを浮き彫りにしました。特に、用務員や清掃業者など、校内に自由に出入りできる立場の人員に対する管理の重要性が再認識されました。

結論:子どもの安全を守る責任

親として、教育機関として、そして社会として、子どもたちを守る責任があります。今回のケースでは、保護者の方が勇気を持って行動されたことで、深刻な事態を未然に防ぐことができました。

不審な兆候を見逃さず、適切な専門機関に相談することの重要性を、この事例は示しています。

今回の調査期間は1週間で、調査対象は40代の男性用務員でした。主な調査内容は勤務歴の確認と退勤後の行動パターンの把握で、結果として計画的なストーキング行為が判明し、適切な措置と安全確保が実現されました。

なお、本事例は実際の調査案件を基にしていますが、プライバシー保護の観点から、関係者の属性や詳細な内容については一部変更を加えています。

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